・新卒入社者
・中途入社したばかりの社員
・産休・育休から復帰した社員
新しく入社する社員様に教育目的もあるカウンセリングを行います。
入社者は多かれ少なかれ、不安と期待を持っています。カウンセリングによってそのリアリティ・ショックを緩和し、定着率を高めます。
また、メンタルヘルスマネジメント研修など、長期的な活躍を支援するたための研修を行います。
カウンセリングとは
カウンセリングは、歴史的に精神病の治療方法として発展してきました。日本でも医師や臨床心理士がカウンセラーとして活躍しノウハウを蓄積しています。カウンセリングは「医療現場」での実践を通じて磨かれてきた実績のあるアプローチといえます。学術的には「心理学」に裏付けられており、科学的アプローチでもあります。
1990年代半ばから学校にスクールカウンセラーが配置されるようになり、いじめや不登校など教育相談の機会が確保されるようになりました。年々普及し、2014年には小学校では約60％、中学校では90％以上、高等学校では80％近くの学校に配置されています。カウンセリングは「教育」にとって必要で有益なものとして教育現場へ浸透しています。
日本では臨床心理士が心理職の中心となり、活躍してきました。臨床心理士になるには、大学院で専門教育とカウンセリングのトレーニングを受けることが求められます。
カウンセリングは科学的な研究と実践を通じて、信頼できる技術として発展してきました。2017年には公認心理師法により心理職が国家資格化され、法律によっても心理職の業務の適正化が図られています。
社員の精神的健康は生産性や企業イメージを高めることが期待できます。そのため健康経営は経営戦略の一つとして定着しています。世界的にもその意識は高まり続けており、SDGsにも「働きがい」や心・体・社会的な健康健全さを表す｢Well-Being｣の視点が盛り込まれています。
2020年代に入ると人材版伊藤レポートが発表され、「人的資本経営」が注目を集めています。従来の人的資源をいかにうまく消費・使用するかという考え方から脱却し、経営戦略＝人材戦略という価値観への転換を提唱しています。人材の重要性を理解しながら本気で考え直す姿勢がどうしても弱かったことを指摘しつつ、これからの時代は人的資本に投資しその価値を最大化する企業と、そうでない企業には埋めがたい差が生じると予測しています。
精神的健康は人的資本の基盤ですので、経営戦略の基盤だといえます。カウンセリングはその精神的健康を維持し、可能性を広げる戦術として活用が増期待されています。
カウンセリングは「傾聴」を重視します。しかし、具体的に何をするのかは知らないという人がほとんどではないでしょうか。
例えば、他のアプローチとの違いで説明すると分かりやすいかもしれません。「仕事を辞めたいという相談者がいたとします。「辞めても何も解決しないよ。そんな時は旅行で気分転換するよいいよ」とアドバイスするのはティーチングです。「なぜそう考えるのですか？他に考えられる手段はありませんか」と考えさせるのかコーチングです。
カウンセリングはまず聞きます。「辞めたいと思うくらい辛い状況なのですね。詳しく話を聞かせてください」と始まります。そして話を聞いた後「今まで辞めたいと思ったことはありますか？そのときはどう乗り越えたんですか？」と展開します。
あくまでも一例ですが、カウンセリングは自分の「気づき」を促します。「気づき」から解決に向けて取り組むので、自発性が生まれ、長期的な効果継続に繋がり、再発しにくくさせます。
費用対効果の視点も重要です。
カウンセリングには費用が発生しますが、休職や離職にもコストが発生します。休職期間は稼働できませんので、その間の逸失利益が発生します。
例えば求職が多いITエンジニアの場合、1カ月100万円以上の売り上げ減少になるでしょう。復職できず補充採用することになった場合、採用費が150万円～200万円必要と言われます。それでも採用が難しいというのが人材市場です。
カウンセリングの費用は、1回数千円～1万円前後が相場で、年間でも数万円程度です。新規採用費や逸失利益に比べるとコストパフォーマンスは非常に高いといえます。
普段からメンタルヘルスに配慮し、休職や離職を防ぐことができれば、企業にとっては大きな利益になります。メンタルヘルスへの配慮は、ITや設計など専門性が高い業務を行い、かつ休職のリスクが高い業界では、費用対効果の釣り合った対策といえます。
産業医と契約し、ストレスチェックをしている会社も多いと思います。
しかし、高ストレス者の意思面接実施率は2%程度に留まっています。
カウンセラーのより丁寧なカウンセリングでストレスチェックの目的達成を補完することができます。
すでに治療を受けていて主治医がいるという場合は、主治医と連携してカウンセリングを行うことになります。
または、相談者ご本人から主治医の治療方針・服薬状況等を丁寧に伺い、その方針に沿ってカウンセリングを行います。
カウンセリングは医療と対立・矛盾するものではなく、連携して強化する関係です。
サービス
オンラインセッション
オンラインのテレビ会議又は音声通話で実施します。
社内にいても、自宅でも、出張先のホテルからでも参加できます。
個別に日程調整
相談者に応じて個別に日程調整します。
土日や祝日、平日の夜でも対応することができます。
インテーク制度
インテーカーと呼ばれる経験豊富なカウンセラーがまず対応します。
そのインテーカーが悩みや目標、特性などから最適な担当カウンセラーを選定します。
スケジュール
状況によって頻度や期間は変わりますが、3～5回、2ヶ月ほどが一般的です。
長期的に取り組む場合もご支援可能です。
料金
基本料金は、1回のカウンセリングで 6,000円（45分）です。
具体的なプラン
定着支援
流れ（例）
入社予定者をFind HRに共有
入社後にオンラインカウンセリング
- 入社前の心配点や目標などを確認
オンラインカウンセリング
- 入社後は、1～2週間に1回程度、モニタリングのための面談
- 生活習慣やメンタルヘルスマネジメントについての研修・指導
終結
- カウンセリングの頻度を減らしながら、入社3～6カ月程度継続して終結
再開
- 課題を感じることがあったら会社を通じてカウンセリングの再開
高ストレス者
・長時間残業が続く高ストレス者
・退職するか悩んでいる社員
・遅刻やミスが増えている社員
周囲から見てメンタルが心配な社員がいる場合はぜひ活用してください。早めの対処が何よりも重要です。社内で解決できない場合もあります。
例えば上司との関係が悪い場合は、その上司との面談は逆効果です。元々忙しい職場でコミュニケーションが希薄になってしまっていたり、リモートワーク中心で関係性が薄い場合なども、外部機関の利用が適しています。
コミュニケーションのプロが、モチベーションの回復に努めます。
流れ（例）
Find HRと打合せ
- 企業様から懸念のある社員様について説明
- 期待できる効果や目的、頻度についてご提案
カウンセリングのお申込み
インテーク面談
- 見立て
- 適したカウンセラーを選定
オンラインカウンセリング実施
- 2週間に1回程度、オンラインにて面談
- 傾聴を通じて原因分析
- 自主性を尊重しつつ、対策を一緒に考案
- 必要に応じて認知行動療法など心理学的アプローチ
- 解決に向けたフォローアップ
- 生活習慣や食事などについて必要な指導研修
カウンセリング実施報告書の提出
- 実施状況について報告
- 相談者の希望があれば、企業に伝言
終結
- 経過を確認しながらカウンセリングを頻度を減らしていき、卒業
定期的なカウンセリング
- 不安がある場合は1カ月～3カ月に1回の定期メンテメンテナンス
復職支援
・休職中の社員
・休職することになった社員
復職を支援するためにリワークプログラムが開発されており、成果を出しています。
しかし、地方にまでは広がっておらず、専門家も多くありません。
また、障害者職業センターで「リワーク支援」が提供されていますが、利用には制約もあります。
Find HRには復職支援の経験豊富な公認心理師や保健師などのカウンセラーが在籍しています。
オンラインですので、全国どこにいても質の高いリワーク支援を提供できます。
流れ（例）
企業様とFind HRの打合せ
- 状況について確認
- カウンセリングでどのような効果が期待できるか見通しを説明
カウンセリングのお申込み
- 状況に応じたカウンセラーを選定
- 休職中の社員様へコンタクトをとり希望を確認
オンラインカウンセリング実施
- 1～2週間に1回程度
- 相談者の状況に応じて傾聴や分析
- 医師にかかっている場合はその治療方針に沿って支援
- キャリアに関しては本人・会社の意向を確認の上、支援
- メンタルヘルスマネジメント研修
- 生活習慣の指導
- 認知行動療法など心理学的アプローチ
カウンセリング実施報告書の提出
- 通院状況や、体調、生活状況などを確認し、本人の同意の上会社に報告
- 相談者の希望があれば、企業に伝言
- 回復してきたら復職プランの検討を援助
主治医の職場復帰の判断
復職後のカウンセリング
- 復職プランに沿って就業を援助
- 定着を促進し再発を防止
- 相談者の希望があれば、企業に伝言
- 生活習慣の確認・指導
終結
- カウンセリングを頻度を減らしていき、卒業
定期的なカウンセリング
- メンテナンスとしての面談を1～3カ月に1度実施
ポジティブ・
メンタルヘルス
・自分自身を受け入れ、自己評価を高めたい
・ストレスをコントロールし心を安定させたい
・健全な人間関係、社会的サポートを得たい
心理的な疾患や問題がないだけでなく、心と体、社会的にも健康である状態を「ポジティブ・メンタルヘルス」といいます。心理的な問題や症状を抱える前の、予防や健康増進のアプローチでもあります。
ポジティブメンタルヘルスは個人の心理的な強さや回復力を育み、幸福感と満足度の高い生活を実現につながることが期待されます。
流れ
実施方法、時間、目的について打合せ
日程調整の上、オンラインで実施
特に配慮が必要な社員には継続してカウンセリング
スタートアップ
キャンペーン
初めての導入いただく企業様に関しては、
初回のお一人に対して1～3回まで
無料でカウンセリングで提供します。
個人でお申し込みの方も、
同様に3回まで無料カウンセリングを
提供します。
カウンセラー
Find HRに在籍しているのは、
医療分野で経験を積んだカウンセラーや、
カウンセリングの専門訓練を受け、職場復帰を成功させた実績のあるカウンセラーです。
各種機関でリワーク支援にあたっている公認心理師や、臨床心理士、保健師が中心です。
そのほかにも、国家資格キャリアコンサルトや作業療法士などが在籍していますので、
幅広い悩みに対応できます。
復職支援の経験豊富な
プロのカウンセラーがあなたを
支援します。
臨床心理士
臨床心理士は、大学院で心理に関する専門教育と臨床でのトレーニングをうけ、日本臨床心理士資格認定協会の資格試験に合格する必要があります。
大学院レベルの高度な専門知識と実習が認定の条件となっているため、臨床心理士は極めて信頼性の高いカウンセラーと言えます。
そのため、臨床心理士の仕事領域は広く、病院や心理クリニック、企業、スクールカウンセラー、児童相談所、少年院、刑務所など広範囲に渡ります。
具体的な仕事は、観察や心理検査などで相談者の個性を理解するアセスメント、面談では共感を重視し心理学的なアプローチで支援します。
臨床心理士倫理綱領には秘密の保持が定められており、個人情報の取り扱いについても安心できます。
公認心理師
公認心理師は国内で初めてとなる、心理職の国家資格です。保健医療、福祉、教育その他の分野において、心理学に関する専門的知識及び技術をもって業務を行うものとされています。
具体的には心理状態の「観察と分析」、相談や助言など「カウンセリング」、「関係者」に対する面接、心の健康に関する「教育」などを行います。
心理に関する専門知識を持ち、医療や福祉、更生など様々なバックグラウンドを持つ公認心理士がいます。
また、法律によって秘密保持義務が定められており、個人情報の取り扱いについても安心できます。
保健師
保健師は、国家資格である看護師資格の上位資格として保健師資格も有している専門職です。
公務員として保健所や地域の保健センターなどに勤める行政保健師、企業に勤める産業保健師、その他学校、病院など保健師の活躍する分野は様々ですが、いずれも、対象者の健康診断等による健康管理、医療・保健相談などが主な業務となります。
看護師が治療行為に携わる者であるのに対し、保健師は病気の早期発見や予防にまで携わることが特徴と言えます。
作業療法士
作業療法士は、食事・料理・入浴・仕事・買物・余暇を楽しむといった日々の生活における「作業」が難しくなっている人を対象に、より自分らしく生活してもらうため、身体と心の両面から社会適応能力の回復を図る国家資格職です。
似た名称に「理学療法士」がありますが、理学療法士は、ケガなどにより、立つ・座るなどの基本的動作が難しい時のリハビリテーションを生業としており、担う部分は大きく異なります。
精神面のケアまで行う作業療法士の働く場は幅広く、精神病院も含む医療機関、介護老人保健施設、障がいを持つ人たちの就労移行支援事業所、養護学校など幅広い領域で活躍しています。
精神保健福祉士
精神保健福祉士は、精神障がいを持つ人が地域で生活しやすいよう家庭や医療機関をはじめとする支援者の関係調整をしたり、就労などの社会復帰を図る専門職です。
職務そのものは、社会福祉士と同様ですが、対象者が子どもから高齢者まで幅広い社会福祉士と違って、精神障がいを持つ人に対象を特化し、その分野ではより深い知識を有している点が大きな特徴です。
そのため、精神科医療機関や、行政の精神保健福祉センター、精神障がいを持つ人のための社会復帰施設である地域生活支援センターなどで勤務をしています。
キャリア
コンサルタント
キャリアコンサルタントとは、コンサルテーションを通じて、相談者と共に相談者の適性や関心、能力を見つめ直し、より適した職業選択、将来のキャリア設計ができるよう相談援助を行う国家資格職です。
主に、大学、ハローワークなどの行政、人材紹介・派遣会社などで、キャリア相談や具体的な面接指導などを行ったり、企業において従業員のキャリアサポートを行っています。
法務サポート
弁護士
提携弁護士による、休職に向けたガイダンスが受けられます。
初めての休職ではわからないことも多く、戸惑うことも多いと思います。
最悪の場合は、労使の紛争となるリスクもありますが、そのようなことのないように誠実に対処する必要があります。
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求職中に賃金を支払わなければならないのか?
支払わなくても大丈夫です。
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うつ病でも労災認定をうけられる可能性があるのか?
しっかり理解し準備する必要があります。
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うつ病を理由とする解雇はできるのか?
できません。
休職の概要を理解している会社でも、社員様ごとに事情が異なるので、対処法が変ってきます。不安がある場合は弁護士への個別相談も可能です。
運営
株式会社Find HR
代表：中西 謙一郎
- 徳島県出身
- 徳島県立城東高等学校
- 中央大学法科大学院修了
- ムツビエージェント株式会社 取締役専務
- 株式会社Find HR 代表取締役社長
Find HRは従業員の定着と活躍を支援します。
オンラインによるセッションを通じて、個別に支援することが特徴です。
人事制度と仕組みだけではカバーしきれないケースもあります。
学習塾でも集団講義だけでなく、家庭教師や個別指導が普及しているように、従業員に対しても一人一人異なる個性を尊重して成長を支援します。
会社概要
| 会社名 | 株式会社Find HR |
|---|---|
| 本社所在地 | 〒771-0204 徳島県板野郡北島町鯛浜字向51-1 |
| 電話 | 088-660-2830 |
| info@findrework.com | |
| 設立年月日 | 2023年10月2日 |
| 代表取締役社長 | 中西 謙一郎 |
| 資本金 | 100万円 |
| 所属カウンセラー | 7名 |
| 資格者 |
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| 事業内容 |
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